「第2回航空環境研究センター研究発表会」を開催しました

 一般財団法人空港環境整備協会 航空環境研究センターは、この度、3月6日に「第2回航空環境研究センター研究発表会」を開催いたしました。

 本会は、日頃自主研究として取り組んでいる研究成果を広く一般に公表する機会として、昨年度に引き続き実施したものです。発表は当研究センターの研究員から6件の成果を報告致しました。

 参加者は、国、地方自治体、研究機関、エアライン、空港設置管理者など100人を越える方々のご出席があり、多くの方が熱心に耳を傾けていました。発表会終了後に行った意見・名刺交換会でも活発な意見交換がありました。研究発表会に参加していただきました皆様、ありがとうございました。この場をお借りし御礼申し上げます。

 来年も開催する予定ですので、多くの皆様の出席をお待ちしております。

「第41回空港環境対策関係担当者研修」の開催の報告

 当協会では、年1回、空港周辺地域を管轄する地方公共団体等の職員の皆様に、空港の環境問題に関する基本的な知識を深めて頂くことにより、空港環境行政並びに空港の円滑な運用に寄与することを目的とした研修を実施しております。
 今年は、10月20日(木)・21日(金)の2日間にわたり、東京都目黒区の東京大学生産技術研究所の総合研究実験棟(An館)大会議室において開催し、空港環境対策関係担当者57名が受講されました。

「第41回空港環境対策関係担当者研修」の開催について

 当協会では例年、地方公共団体等において空港環境対策の仕事に従事又は関与されている皆様を対象に研修会を実施しております。
 今年度も標記研修を別添開催案内のとおり実施することになりましたので、ご案内申し上げます。
 今回は、航空機騒音の測定評価を中心に基本的な知識を深めて頂くことを目的にしておりますので、従事期間が短い方でも十分理解出来る内容となっております。
 つきましては、参加希望される方は別添PDFの「申込書兼受付票」に必要事項をご記入の上、9月16日(金)までにお申し込み下さい。

航空環境研究センター移転のお知らせ

 航空環境研究センターは4月25日(月)から本部と同一フロアに引っ越します。住所、連絡先は以下になります。今後ともよろしくお願い申し上げます。

  1.住所:〒105-0011 東京都港区芝公園1-3-1 留園ビル5階
  2.連絡先:TEL 03-6721-5271(代表) FAX 03-6721-5272

「第40回空港環境対策関係担当者研修」の開催の報告

 当協会では、空港周辺地域を管轄する地方公共団体等の職員に、空港環境問題に関する情報並びに研究成果等を提供し、担当者の環境問題に係る知識を深め、もって、空港環境行政並びに空港の円滑運用に資することを目的とした標題の研修を実施しております。
 今年は、10月14日(水)〜10月16日(金)の3日間にわたり、東京都港区の駐健保会館において開催し、空港環境対策関係担当者54名が受講されました。

「第40回空港環境対策関係担当者研修」の開催について

 空港周辺地域を管轄する地方公共団体等の職員に、空港環境問題に関する情報並びに研究成果等を提供し、担当者の環境問題に係る知識を深め、もって、空港環境行政並びに空港の円滑運用に資することを目的としています。
 平成27年度における当研修については、下記のとおり開催します。

「第39回空港環境対策関係担当者研修」の開催の報告

 当協会では、空港周辺地域を管轄する地方公共団体等の職員に、空港環境問題に関する情報並びに研究成果等を提供し、担当者の環境問題に係る知識を深め、もって、空港環境行政並びに空港の円滑運用に資することを目的とした標題の研修を実施しております。
 今年は、10月8日(水)〜10月10日(金)の3日間にわたり、本部会議室において開催し、空港環境対策関係担当者36名が受講されました。

広州市白雲国際空港で航空機騒音についてセミナー講演を実施

広州市白雲国際空港で航空機騒音についてセミナー講演を実施
 航空環境研究センター 山田一郎

 この度、中国は広州市の白雲国際空港を訪問し、広東省機場管理集団公司の行程建設指揮部整体工作部長を始とする職員の皆さんに我が国の航空環境問題への取り組みについて講演してきました。航空機騒音自動監視装置を製造販売していているリオン株式会社から依頼を受けて実施したものですが、当センターとしての自主研究事業「アジア諸国への貢献」の一環として実施すれば国際貢献でき、今後の情報交流にも役立つと判断して判断してお引き受けしました。

「第38回空港環境対策関係担当者研修」開催の報告

 10月16日(水)〜10月18日(金)の3日間にわたり、標記研修を新宿区西新宿の本部会議室において実施いたしました。この研修は空港周辺地域を管轄する関係自治体等の職員に、空港環境問題に関する情報並びに研究成果等を提供し、担当者の環境問題に係る知識を深め、もって、空港環境行政並びに空港の円滑運用に資することを目的として、凡そ30年にわたり毎年実施しているものです。